殺人や自殺、火災、孤独死などで人が亡くなった物件を事故物件と呼ぶ。

そんな事故物件と知らずに不動産を購入したり、賃貸契約を結んでしまったりしたら、

どうだろうか。事故物件であることを隠して、高い賃料で入居させたい。

そんな大家や不動産会社もいるかもしれないです。

■事故物件の可能性を疑ったほうがいい場合とは

事故物件を、入居する側はどのように見抜いたらいいのだろうか。

事故物件公示サイト「大島てる」の運営者である、

大島てる氏は事故物件を見分けるコツについて、主に3つあると言う。

① 不動産屋に案内されたときに、ほかの部屋に比べて、

異様にリフォームされている
これは、「事故物件の可能性を疑ったほうがいい」というのが大島てる氏の見解だ。

物件の内覧では事故物件かどうかはわからない。事故のあった物件は、

床下に体液が染み込んでいるなど、物件そのものの損傷が激しいことが多い。

体液がフローリングの下まで染み込んだせいで、通常は行わないフローリングの総取り替えをしていたら、

フローリングはピカピカで新品になっている可能性がある。

また、浴室で自殺していたら、浴槽ごと新品に取り替えるなどのケースもある。

　部屋は普通でも、通常ならば取り替えないような一部の箇所が丸ごとリフォームされている場合も要注意というわけだ。

② アパートやマンション名が最近、急に変わった
殺人事件などで、新聞などで繰り返し物件名が報道されて有名になってしまうと、

それだけでイメージがついてしまい、入居者が減ることも考えられる。

また、物件名がインターネット上に残り続けるということも。

そこで物件名を丸ごと変えてしまうのだ。

また、事故物件の場合、アパートの塗装の色が急に全面的に塗り替えていることもある。

これは、少しでもイメージを払拭したいという狙いだろう。

③ 1人目には告知するが、2人目には言わないという不動産会社の慣行を悪用
定期借家契約などで、更新を2年などに定めて、1人目を追い出し、2人目からは、

通常の家賃に戻すというケースだ。

場合によっては、先に少し述べたように会社の社員を数カ月住まわせてその後、

何事もなかったかのように貸し出す業者も中にはいるという。

ほかにも、家賃が相場よりも安い物件も、事故物件の可能性が高い。

ただし、これらの項目が当てはまるからといって、当然ながら必ずしも事故物件であるとはいえない。

事故物件が平気な人もいるが、敬遠したい人も少なくないだろう。

そういう人たちにとっては、賃貸物件の一般的な慣習とされる

1人目だろうが、2人目だろうが、きっと関係ないだろう。何を“瑕疵(かし)”とするかは個人の考え方によるのではないか。